新築注文住宅を建てる前に - 高気密×高断熱×高耐震「結露しない家」

日本の家は寒すぎる！

1月2月の平均気温を調べるとは東京はパリに、仙台はニューヨークやベルリン並と分かります。長野はプラハと青森はストックホルムと同じくらいです。

何故日本の家が特に寒いのでしょう？

ある先生によると「日本には断熱の考えが無く、冬に寒いのは当然と我慢して暮らしてきたから」とのこと。
家庭1世帯当たりの年間エネルギー使用量を国別に比較した、住環境計画研究所のグラフを見ると、暖房用のエネルギーは欧米諸国が日本の4～6倍も、お隣韓国でも2倍以上使用しているそうである。

世界最低レベルの日本の家の性能

熱貫流率2.33の日本最高基準の窓。アルミと樹脂の複合サッシで、ガス入りLOW-Eﾍﾟｱｶﾞﾗｽ仕様。

ｶﾞｽ入りLOW-Eﾄﾘﾌﾟﾙｶﾞﾗｽでｻｯｼ枠は樹脂製か木製。世界標準の家の窓

壁や窓などの断熱性能を国が省エネルギー基準で地域別に規定しているものの義務では無く目安に過ぎず、基準以下の家のほうが圧倒的に多いのが現状です。暖房エネルギー量が多い欧米では省エネのため新築住宅の断熱の義務基準が非常に厳しく、日本とは雲泥の差となってしまっています。例えば、熱の多くは窓から逃げたり入ってくるのですが、窓の熱貫流率は日本では2.33以下（低いほど高性能）を最高性能としていますが、欧州では1.3を越えるものは使用禁止となっています。日本の2.33の性能の窓はホームセンターで小屋（物置）用に売られているほどです。韓国や中国もそこまで厳しくはないものの、日本の基準よりは全然厳しいものです。

補助金を活用して先進的な住宅を建てる

暖房使用が極端に少ない上に性能が低いから日本の家は寒くて当然です。何故改善されないのでしょう？

それは、欧米と違い日本の家は暖房費に削減の余地が無く、建物の性能を高めてもそのコストの回収に時間がかかるので省エネ住宅のニーズが低いからです。
欧米では健康への配慮から住宅の最低室温を規制する国がたくさんあります。イギリスでは冬季の室温として21℃を推奨し、16℃以下は「呼吸器疾患への抵抗力低下」などど規定され、家主に改修を命じることもあるそうです。日本の家はほぼ全て改修命令が出てしまいますね。
日本では家が寒すぎるから起こる「ﾋｰﾄｼｮｯｸ」によって19000人以上が亡くなっていると推計され、交通事故死の4倍以上となっています。ところがﾋｰﾄｼｮｯｸ事故は西日本で高く、北海道は最も低いのです。家の断熱性能が低い地域は室温も下がり高齢者の体に影響が及びますが、断熱化がすすんでいる北海道では室温が維持されるためと考えられています。

先進国では、家は燃費で選ぶ

エネルギーパス

EU各国では家の売買や賃貸の際、室内を快適に保つ（冬期20℃）に必要なエネルギー消費量、つまり「家の燃費性能」の表示を義務づけています。欧米では、車を購入する際に燃費性能を重視するように、家も燃費を考慮して選ぶのです。

あなたが建てようとしている家の燃費は？

※室温を夏季27℃、冬季20℃に維持した場合の弊社お客様宅（延床114㎡、35坪）でのｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ計算比較

エネルギーパス

福島第一原発事故。じゃぶじゃぶ使っていたエネルギーについての再考が求められました。

今の家もこんなに光熱費はかかっていないといわれるかもしれませんが、この計算は冬期に室温を20度に保った場合の計算です。ほぼ全ての方が上記光熱費ほどかかっていないことでしょう。それは室温を20℃に保っていない、我慢している結果なのです。

健康のため、冬期家を暖かくしなければいけないというのは世界の常識です。

家の高断熱化について世界では当たり前のように、快適で健康に暮らすという本来の目的の為に為されていますが、日本では省エネの視点で評価されることが多いのです。しかし暖房利用が少ない日本では断熱を普及させても省エネ効果は限られるためなかなか普及していきません。
ところが東日本大震災以降、原発問題と相まって、さらに中国やインド等発展途上国のエネルギーニーズが高まるにつれエネルギー価格の高騰は避けられなくなりました。ならば日本でもエネルギー消費の少ない住宅の普及は必要不可欠と政府も取組みを始め、一昨年「平成25年基準」として新たな省エネ基準を制定しました。前回の改正、平成11年から14年ぶりの大幅改正です。先ほども書きましたが、欧米では1988年に義務化されたレベル以下の基準ですが、この省エネの基準を全新築住宅に2020年に始めて義務化する方針です。

2030年EH（ゼロエネルギーハウス）義務化のわかりやすい漫画

地震による法改正の流れ

日本では耐震基準は大きな地震がある度に改定され、日本の建築の歴史は地震の歴史といわれるほどですが、昭和56年(1981年)に改定された「新耐震基準」以降阪神淡路大震災を経て2000年に一段と強化されましたが、現行基準となってから「東日本大震災」を経ても変更がありません。実は阪神淡路の地震でも「新耐震基準」で建てられた建築物は倒壊しなかったのです。そして2011年の東日本大震災しかり2013年の長野の大地震もしかりです。地震についてはクリアできたと言って良いでしょう。

ここでお話ししたいのは、この「新耐震基準」で建てられた昭和55年の建物と建てられなかったほぼ全ての建物は不動産的に大きく価値が異なるということです。はっきり申し上げて現在の中古住宅市場で「新耐震基準」をクリアできていない建物は買い手に融資が下りず、実質売却が出来ない状態です。

「新耐震基準」は当然昭和55年には公告されていたのでクリアすることは可能だったのに、建築業界の「義務化されてないからいいや」という安易な思考から、建築主は大きな損失を被ることとなっています。
住ま居るは不動産業から始まった会社です。なかなか建てるときに売ることは考えにくいかもしれませんが、目前ともいっていい2020年標準仕様は今必ずクリアすべき仕様といえます。
さらにいえば、世界はグローバル化が進んでいます。日本のレベルの低い基準では無く世界の普通のレベルをクリアする性能を持った住宅にすべきと住ま居るは考えます。最高性能の窓だといわれたのが、物置用と知ってしまうと悲しいですよね。
断熱性能の高い、高性能設備の家は、それだけで快適に暮らせるだけで無く、光熱費も削減でき、エネルギー価格が高騰しても影響を受けにくい生涯安心な家といえます。
欧米では不動産取引（賃貸・売買）に際し「エネルギーパス」という「家の燃費性能」を数値化して表示する義務があります。日本ではあいまいな「高断熱・高気密住宅」とか「外断熱住宅」「高遮熱住宅」etc…ありますが一体どれぐらいの性能なのか比較できるような表示がされることはありませんでした。それらを改め、車の燃費と同じようにどれぐらいの性能なのかが一目で分かる数値化の仕組みができあがりつつあり、先進的な業者さんは取組みを始めています。価格と性能を見極め、できる限り家の断熱性能や設備の性能を高め、家の性能を「燃費」で数値化してみると今まで見えてこなかったものが浮かび上がってきます。
日本に適した省エネ住宅は、夏場も冬場も考慮したもので無ければいけません。北欧のようにQ値ばかり追求してしまうと夏場に断熱材そのものが蓄熱材として作用し、かえって暮らしにくい家となってしまうのです。
省エネ性能に優れた住ま居るの家は、今までリビングだけで使用していた冷暖房エネルギーよりも少ないエネルギーで、トイレも脱衣室も浴室も家中ほぼ同じ温度・湿度に保つことが出来ます。

2015年3月13日23：10
ﾓﾃﾞﾙﾊｳｽ寝室、無暖房の室温20.2℃、湿度43％

2015年3月14日6：28
ﾓﾃﾞﾙﾊｳｽ寝室、無暖房にて迎えた翌朝の室温17.2℃、湿度45％

就寝して翌朝の室温が約3度の低下で収まっています。湿度が保たれているので温度の低下を感じることはなく朝目覚めることが出来ます。冬の朝、寒くて布団からでられないということが遠い過去の事のように思えるとはお客様の話です。
信じられませんか？モデルハウスやお客様宅へご案内できますので体感して下さい。お財布にも優しい“住ま居るの世界標準の家”です。

先進国の普通の家と日本の普通の家の比較

世界最低レベルの日本の新築住宅

冬の期間（暖房時）の室内平均温度の比較グラフです。室内温度を20℃に保とうとして、無暖房の部屋と暖房を付けたり消したりする部屋の平均温度です。

世界標準（欧州）の新築住宅

暖房・給湯のｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ表記：8.80ﾘｯﾄﾙ/㎡（数字が小さいほど燃費が良い）
次世代省エネレベルの日本の家（日本では最高性能：新築の40％未満、欧州の1988年基準以下）

暖房・給湯のｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ表記：21.94ﾘｯﾄﾙ/㎡（数字が小さいほど燃費が良い）
日本の普通の新築住宅（新築住宅の60％強）
普通の新築住宅

暖房・給湯のｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ表記：28.79ﾘｯﾄﾙ/㎡（数字が小さいほど燃費が良い）
日本の普通の家（住宅全体の95％）
普通の新築住宅

暖房・給湯のｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ表記：40.07ﾘｯﾄﾙ/㎡（数字が小さいほど燃費が良い）
住ま居るの世界標準の新築住宅
省エネ化された住宅
普通の新築住宅
暖房・給湯のｴﾈﾙｷﾞｰﾊﾟｽ表記：8.73ﾘｯﾄﾙ/㎡（数字が小さいほど燃費が良い）
住ま居るの世界標準の新築住宅は、無暖房で既存住宅の間欠暖房よりも暖かいのがわかります。日本の家は夏を考慮しなければいけないので、低燃費だけを追い求めると夏場が過ごしにくくなり快適性が劣ってしまいます

セントラルヒーティング

うすうすとは感じていますでしょう。欧米に比べて日本の家は寒いのではないかと。欧米の家は暖炉やセントラルヒーティングで暖かそうだと。
そのとおりなんです。
欧米では昔からセントラルヒーティングか基本で家中暖めるのが普通でした。日本は昔から局所暖房、居間や寝室のみ、人がいるところだけ暖をとるのが普通でした。

家自体の性能は1970年代までは欧州と日本とでそれほど差は無く、どちらも無断熱に近い建物でした。欧州の家は１年間に家で使う暖房・給湯エネルギーを灯油換算すると１㎡当たり20ﾘｯﾄﾙくらいでした。
ところがオイルショックがおこり欧米は大きな変革が求められたのです。
そもそもが家中暖めるセントラルヒーティングが基本だから、暖房・給湯に使うエネルギーが日本の数倍にもなるのです。エネルギーを出来るだけ消費しないようにしないといけない。地球温暖化問題。欧米では大きな危機感が生まれました。
1985年には16ﾘｯﾄﾙ/㎡まで省エネ化が進み、88年には12ﾘｯﾄﾙ/㎡が義務化されました。

残念なことに現在の日本の最高性能として認定する新築住宅でもこのレベル以下の建物なんです。しかもこれをクリアする新築住宅が40％にも満たない状況です。欧米はこの時代に全棟義務化されているのです。日本では2030年の義務化を目指しています。

さらに欧米はもっと進化を続け2001年には9ﾘｯﾄﾙ/㎡、2009年には6ﾘｯﾄﾙ/㎡に再生ｴﾈﾙｷﾞｰ活用で実質4.8ﾘｯﾄﾙ/㎡まで性能値が厳しく設定されてきました。
日本でも自動車ﾒｰｶｰは世界最高レベルの低燃費自動車を製造し、家電ﾒｰｶｰも低消費電力の家電製品を製造しています。なのに家だけは世界最低レベルです。何故でしょう？
日本では我慢は美徳、暖房はもったいないという意識が高く、家全体を暖めることはせず、居間・リビング等局所のみ暖房するという習慣が根付いています。実際欧米レベルの高い断熱性能、設備性能にしても、もともとエネルギーを消費していないのでその削減効果が薄く普及しにくいからといわれています。
車のガソリン代や電気代はシビアに家計に響くので日本でも普及効果が高いのでしょう。
ところが日本では暖房の普及につれ局所暖房の弊害で、家の中の温度差が非常に大きくなり「ﾋｰﾄｼｮｯｸ」で亡くなる方がどんどん増えてきました。交通事故による死者数がどんどん減り5000名を切るという状況で、高齢化率が高まるにつれﾋｰﾄｼｮｯｸ死される方が19000人を越えるともいわれています。今や日本の家は「凶器」ですらあるとある先生はいいます。
日本では省エネルギー住宅は、エネルギー問題では無く「健康問題」です。

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