電気料金がどれぐらい値上がりしているのかの調査結果

電気料金が値上がりしているのは分かるけど、どれぐらい値上がりしているのか明確なものが無かったので、2006年1月から2015年6月請求分までの明細が手元にあったので単価を算出して比較検討してみました。単価等の詳細は後程にして、値上げがあったと思われる月を抽出し、仮に500kWhを月に使用したものとして(50A)、再生エネルギー賦課金と燃料調整費も加味した試算結果を記載します。

それでは、過去の東京電力の電気料金単価の推移を掲載します。

  • 2006年05月

    8,756円。2006年4月にも値上げがありましたが省略しました。

    1. 基本料金:1,300円
    2. 一段料金:14.92円
    3. 二段料金:19.73円
    4. 三段料金:21.15円
    5. 再エネ賦課金:0円
    6. 燃料調整費:0円

    500kWh使用時:10871.80円

  • 2007年04月

    9,453円

    1. 基本料金:1,365円
    2. 一段料金:16.05円
    3. 二段料金:21.04円
    4. 三段料金:22.31円
    5. 再エネ賦課金:0円
    6. 燃料調整費:0.36円

    500kWh使用時:11720.20円

  • 2008年09月

    10,037円

    1. 基本料金:1,365円
    2. 一段料金:16.46円
    3. 二段料金:21.45円
    4. 三段料金:22.72円
    5. 再エネ賦課金:0円
    6. 燃料調整費:1.41円

    500kWh使用時:12,450.20円

  • 2011年04月

    9,373円この月は燃料調整費がマイナスでした。再生エネルギー賦課金の徴収が始まった月です。

    1. 基本料金:1,365円
    2. 一段料金:17.87円
    3. 二段料金:22.86円
    4. 三段料金:24.13円
    5. 再エネ賦課金:0.03円
    6. 燃料調整費:-1.69円

    2011年4月から再生エネルギー賦課金が徴収されたのですが、燃料調整費がマイナスだったので値上げとは感じなかったことがうかがえます。やり方が上手いというか・・・

    500kWh使用時:11,620.20円

  • 2012年08月

    10,205円

    1. 基本料金:1,365円
    2. 一段料金:17.87円
    3. 二段料金:22.86円
    4. 三段料金:24.13円
    5. 再エネ賦課金:0.28円
    6. 燃料調整費:1.12円

    500kWh使用時:13,150.20円

  • 2012年09月

    10,737円

    1. 基本料金:1,365円
    2. 一段料金:18.07円
    3. 二段料金:23.33円
    4. 三段料金:25.13円
    5. 再エネ賦課金:0.28円
    6. 燃料調整費:0.95円

    再エネ賦課金が上がりました。

    500kWh使用時:13,373.80円

  • 2014年05月

    12,652円

    1. 基本料金:1,404円
    2. 一段料金:19.43円
    3. 二段料金:25.91円
    4. 三段料金:29.93円
    5. 再エネ賦課金:0.8円
    6. 燃料調整費:2.35円

    再エネ賦課金が一気に倍以上になりました。
    燃料調整費が一年で3倍になっています。

    500kWh使用時:15,960.40円

  • 2015年03月

    12,824円

    1. 基本料金:1,404円
    2. 一段料金:19.43円
    3. 二段料金:25.91円
    4. 三段料金:29.93円
    5. 再エネ賦課金:0.75円
    6. 燃料調整費:2.83円

    再エネ賦課金が下がりました。

    500kWh使用時:16,175.40円

およそ10年間で消費税の増税分も合わせ、8,756円が12,824円とおよそ1.5倍にも跳ね上がっていることが分かります。
この10年間はBRICSといわれるブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカの5カ国の急激な経済成長がありました。つまり自動車の普及や電気・ガス等のインフラが整備されるに伴いエネルギー需要がどんどん高まっていることを示します。当然この流れは先進国に追いつくまで続くことは不可避であり、今後ますますエネルギー需要の増加に伴い、価格も上昇することが避けられないといえるでしょう。詳しくは二酸化炭素(CO2)がやばいをご覧下さい
ということは、これから「家を建てる=住宅ローンを借りる」のであれば、光熱費の上昇をしっかりと見込んで資金計画を立てないといけません。最近老後の住まいとして、減築されるお客様も増えましたが、ほぼ全てのお客様が家を新築なり建て替えされると、2DKのアパート等(約50㎡)から「今より大きな建物になる(約100㎡)」ので、何も工夫をせず家を建築すれば、「エネルギー使用量が大分増える」ことを覚悟しておかねばいけません。
普通に家を建ててしまうと、早ければ十年以内に現在の倍、月々の電気代だけで30,000円かかるものとして資金計画を立てる必要があるということです。

ということで、省エネルギー住宅「結露しない家」の重要性がご理解頂けるのではないでしょうか。
エネルギーを余り必要としない家、太陽光発電等の創エネルギー設備を設置して、創るエネルギーと消費するエネルギーの総和が0以上になるZEH(ゼロエネルギーハウス)を、日本政府が2030年に全新築住宅で標準化しようと目論むのもうなずけるはずです。

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