日本の住宅の歴史は「地震の歴史」ともいわれるぐらい、耐震性能の強化・制定の歴史でした。
しかしそれも阪神淡路大震災を経て、昭和56年に制定された「新耐震基準」に則った建物であれば「倒壊しない」と実証され、以降基準はほぼ変わらず、耐久性能が加わり現在に至ります。
この「新耐震基準」後の建物かどうかで現在「耐震改修の必要の是非」が判断されています。
2000年に住宅性能表示制度が始まり、耐震性能が等級１（新耐震基準）から等級３（新耐震基準の1.5倍の強度）までが規定され、姉歯事件、耐震偽装問題があってその後、保証（保険）も義務づけられ「ハコ」としての建物の耐震強度は完成に至りました。現在全ての新築住宅は「新耐震基準」を満たした保証付きの建物となっています。世界に類をみない構造強度を誇る建物が日本の標準です。普通に建築士が設計した住宅であれば、どこの会社で建てても「耐震性能」については世界一流といえます。

次に住宅設備は世界を牽引する工業国日本らしく「ウォシュレット・暖房便座」を初めとするトイレ製品を筆頭に世界をリードしているのは、中国からの観光客が「TOTO製品(ｳｫｼｭﾚｯﾄ)の爆買」とのメディアの報道から良く知れているところでもあります。そしてﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟによるｴｱｺﾝや冷蔵庫等の省エネ性能は世界でも有数の優れた製品でもあります。新築住宅を建築するに当たり、特段の注意を払わなくても「エコ水栓」「節湯型機器」「高断熱浴槽」「ｴｺｷｭｰﾄ」「LED照明」など当たり前にする業者さんがほとんどだと思います。日本が予定している2020年の省エネ住宅の制度自体も、こういった「工業国日本」の省エネ設備に頼る面が大きいといっても過言ではないでしょう。そこに住まれる方を基準に考えれば、設備の性能ではなく、建物自体の性能を重視すべきと思いますが、建物自体の性能の向上は一朝一夕にはならず、日本では段階を経て2030年にZEHの標準化に向かって建物自体の高断熱化を目指しています。

1970年代までは、日本を含むほぼ全ての世界中の国々で住宅は「無断熱」が当たり前でした。ｵｲﾙｼｮｯｸが起き、冬場の全館暖房が当たり前だった欧米を中心に、家の断熱化が始まりました。「全館暖房」が当たり前だったので、家の断熱化によるｴﾈﾙｷﾞｰ消費量の削減はすなわち大幅な光熱費の削減にもつながり欧米で急速に普及し、家の省エネ化に対する制度やノウハウが整っていきました。それが1980年代の欧州です。それが京都議定書、COP21と着々と進み現時に至り、今では日本で最高性能といわれるアルミ樹脂複合サッシ空気層14mm以上LOW-Eﾍﾟｱｶﾞﾗｽｶﾞｽ入の窓（2.33W)は住宅用としては使用禁止されており、物置用としてたたき売られるほどの差が生じています。
日本（埼玉）では大手の高価格なﾊｳｽﾒｰｶｰでさえ標準の窓はｱﾙﾐ樹脂複合普通ﾍﾟｱｶﾞﾗｽ（3.5)、断熱を謳うﾒｰｶｰでLOW-Eﾍﾟｱｶﾞﾗｽ（2.9）、普通の工務店やデザインにこだわる設計事務所等では高価格帯の建物でｱﾙﾐｻｯｼのLOW-Eﾍﾟｱｶﾞﾗｽ（4.07）となっています。
もっと性能を重視するところでﾍﾟｱｶﾞﾗｽの空気層は14mm以上がいいとか、ｱﾙｺﾞﾝｶﾞｽやｸﾘﾌﾟﾄﾝｶﾞｽといったｶﾞｽ入りがいいとか、よく知っている方（実はこちらの知識の方が大切）で、ﾍﾟｱｶﾞﾗｽのｽﾍﾟｰｻｰはｱﾙﾐではなく樹脂がいいとなってきます。