「経験と勘の家づくり」からしっかりとしたエンジニアリングへ

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個別に1棟1棟丁寧に構造を検討する住ま居るの家。

構造設計者の教科書「グレー本」

構造設計者の教科書「グレー本」

2017年版グレー本

地震国日本において長期的な不動産価値を維持するためには「地震に強い」というのは大前提であり、不動産的観点から言えばこれは譲れない条件です。
ほぼすべての建築業者さんが建築基準法に定める簡易的な壁量の計算をもって、地震に強いと謳っていますが、ほんとうに必要な壁量は法の最低限度で定められたものを満たすだけでは足りません。ほんとうに必要な壁量は、水平力を算定してそれに見合う壁量を算定するしかありません。
木造住宅も3階建てになるとほんとうに必要な壁量を計算しなくてはいけません。本当に必要な壁量からさらに1.25倍の強度をもたせているのです。それは地震力・風圧力の算定を始め、外壁、屋根荷重の算定などしっかり行なって、地震に強い家で安心して住んでいただきたいからです。木造住宅の2階建て30坪の大きさの住まいも、使用材料から見付面積の算出、積雪量をはじめ地域風速から、必要壁量を算出し、耐力壁の配置をして、更に偏心率や水平力の検討をし軸力と応力を検討、金物選定までしたら最後に基礎の構造設計をすると、細かい字と図でA4でおおよそ150ページほどの分量になります。
不動産的に言えばデザインよりも、安心安全な住まい、これを重要視します。これは不動産的な価値なのかもしれません。


上の動画は、全く同じ間取りの家で構造の強度だけ変えた建物モデルです。建物に表示されている数字が強度だと思って頂いてOKです。1.0と表示されているものが現在の法律で定められた強度をもつ建物。それ以下の数値の建物は昭和56年以前の旧耐震といわれる建物の強度だと思ってください。

それぞれの建物を平成28年に起きた熊本大地震の揺れを起こし、どこまで耐えられるか再現したモデルです。1.5を超える建物でも倒壊しているのが分かります。しっかりと許容応力度にて検討した建物はやっぱり強かったことが証明されています。


築15年で雨漏りやひび割れ等悲惨な状況の東京都庁舎

築15年で雨漏りやひび割れ等悲惨な状況の東京都庁舎

不動産業者は家のことを「物件」といいます。建築業者、ハウスメーカーは「商品」です。設計事務所は「作品」です。資産価値というところに視点を置く不動産業者は、耐震性能は譲れない基本性能です。
東京都庁を設計された丹下健三氏は、竣工後たくさんの雨漏りが起こる庁舎について問われると、デザインコンペの作品だからと一蹴されたという話は有名です。建築的視点と不動産的視点、この違いを住宅を建てたり購入される方は注意したほうがいいでしょう。不動産業者は家のことを「物件」といいます。建築業者、ハウスメーカーは「商品」です。設計事務所は「作品」です。私たちは不動産的視点で家づくりをいたします。
湾岸エリアでの地震がいつ起きてもおかしくない状況の中、これから建てる住まいの耐震性に注意をはらい、意匠設計後にしっかりとした構造設計を依頼されることをお勧めいたします。
性能×デザインに優れた住宅設計は、均一な間取りというわけにはいきません。風の抜ける快適な家の間取りは、その土地にあった設計が必要とされるからです。そうなると、見えなくなる骨組み、構造についても一棟一棟個別の検討が必要とされるのは当然でしょう。でもハウスメーカーさんの家も含め、個別の検討は普通行なってくれません。
住ま居るの家は全て個別の耐震設計をお約束。住宅性能表示制度でいうところの「耐震等級2・3」をクリアする耐震設計。しかも無料で。見えないところでも頑張っています。


住ま居るの家が参考にしている構造検討書

木造住宅用接合金物の使い方

小規模建築物基礎設計指針

木造軸組工法住宅の横架材及び基礎のスパン表

木造住宅のための住宅性能表示

木造設計の手引